当社が強化している取り組みのひとつに安全教育があり、社長直轄の「安全衛生室」を主体として事故予防に取り組む体制を構築しています。同セクションは定期的に社内講習会や監査を実施し、全事業所の安全衛生の意識向上に努めています。これら安全衛生体制の強化と労災撲滅に向けた活動が奏功し、20年以上無災害を続けている拠点数は31拠点にのぼっています。
当社は、サステナビリティ基本方針の実行項目において、「人権の尊重、従業員の健康・労働環境への配慮を進め、社会的労働環境改善への貢献を目指します。」と定めています。 社員が健康であり続けることが、質の高い仕事を実現し、それにより当社の成長、ひいては事業を通じた社会貢献に繋がると考えるからです。 このため、社員やその家族一人ひとりの、自身の心と身体を大切にする日常の意識と行動が何より大切ですから、主体的かつ意欲的な健康維持・増進に向けた個々の取り組みを、会社としてサポートしていきます。 「社員が明朗はつらつと働き続けられる会社」であることがサステナブルな経営の根幹であり、その取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
当社は、高水準の知識とスキルを持つ優秀な人材こそが持続的成長の推進力になると考え、以下の「人材育成方針」を定めています。 ・企業理念および行動指針を具現化できる人材を育成する ・自主的にスキルや資格の取得を目指す社員の支援を行う ・多様な視点や価値観の醸成を目指し、研修制度の拡充や社外との交流を促進する そのため、営業職・技術職・事務職という職制に合わせた人材育成・開発プログラムを実施するなど、従業員一人ひとりの能力を最大限に引き出し、育てていくための体制を整えています。 具体的には、新卒者向けの「新入社員研修」・「新入社員フォローアップ研修」、各職種別の「営業職リーダー研修」・「技術職5年次研修」・「事務職リーダーシップ研修」・「事務職ステップアップ研修」、管理者向けの「新任所長研修」・「ブロック工場長研修」・「事務長研修」等の社内研修に加え、コンプライアンスやマネジメントスキル等に関わる外部eラーニングも導入しています。技術職には各種の資格が必要となるため、それらの取得を促すべく補助制度を拡充しているほか、OJT中心の社内整備研修や各メーカー主催の整備研修への参加を積極的に行っています。
社会への取り組み
安全衛生体制の強化に向けた取り組み
当社が強化している取り組みのひとつに安全教育があり、社長直轄の「安全衛生室」を主体として事故予防に取り組む体制を構築しています。同セクションは定期的に社内講習会や監査を実施し、全事業所の安全衛生の意識向上に努めています。これら安全衛生体制の強化と労災撲滅に向けた活動が奏功し、20年以上無災害を続けている拠点数は31拠点にのぼっています。
カナモト健康経営宣言
当社は、サステナビリティ基本方針の実行項目において、「人権の尊重、従業員の健康・労働環境への配慮を進め、社会的労働環境改善への貢献を目指します。」と定めています。
社員が健康であり続けることが、質の高い仕事を実現し、それにより当社の成長、ひいては事業を通じた社会貢献に繋がると考えるからです。
このため、社員やその家族一人ひとりの、自身の心と身体を大切にする日常の意識と行動が何より大切ですから、主体的かつ意欲的な健康維持・増進に向けた個々の取り組みを、会社としてサポートしていきます。
「社員が明朗はつらつと働き続けられる会社」であることがサステナブルな経営の根幹であり、その取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
重点目標
株式会社カナモト
代表取締役社長 金本哲男
未来のカナモトのために、人材育成に注力
当社は、高水準の知識とスキルを持つ優秀な人材こそが持続的成長の推進力になると考え、以下の「人材育成方針」を定めています。
・企業理念および行動指針を具現化できる人材を育成する
・自主的にスキルや資格の取得を目指す社員の支援を行う
・多様な視点や価値観の醸成を目指し、研修制度の拡充や社外との交流を促進する
そのため、営業職・技術職・事務職という職制に合わせた人材育成・開発プログラムを実施するなど、従業員一人ひとりの能力を最大限に引き出し、育てていくための体制を整えています。
具体的には、新卒者向けの「新入社員研修」・「新入社員フォローアップ研修」、各職種別の「営業職リーダー研修」・「技術職5年次研修」・「事務職リーダーシップ研修」・「事務職ステップアップ研修」、管理者向けの「新任所長研修」・「ブロック工場長研修」・「事務長研修」等の社内研修に加え、コンプライアンスやマネジメントスキル等に関わる外部eラーニングも導入しています。技術職には各種の資格が必要となるため、それらの取得を促すべく補助制度を拡充しているほか、OJT中心の社内整備研修や各メーカー主催の整備研修への参加を積極的に行っています。
建設機械の整備・メンテナンスを行う技術職社員
社内整備研修の様子
整備技術技能・運転技能有資格者数(2024年2月現在)